LASIK術前術後に眼位検査とサイプレジンでの潜伏遠視の検査をしてほしい

元一部上場企業のOLがレーシック後遺症で失職、視覚障がい者寸前になるブログです。moto

レーシック難民の悟り

レーシックの後遺症ははっきり言って辛いです。

眼の痛みや複視、頭痛に吐き気で人生だめになった方が何人もいます。

本を読むのが楽しみで、眼科専門医が勧めるままにレーシックしたら、老眼に近い年齢なのに遠視にされ、本を読めなくなった人もいます。

運転が趣味で、レーシックを受ける前に「私は運転します」とカウンセリングで伝えたのに、やはり遠視気味にされ、車の運転が困難になった人もいます。

そして私はレーシックのせいで+2を超える遠視にされ、眼の痛みからPCが見れなくなり、IT系の会社を辞職しています。

 

インフォームドコンセント違反やガイドライン違反の手術のせいで、深刻な後遺症が出るレーシックなのですが、さらに患者を追い詰めるのは関係機関のすさまじい「無関心」です。

 

私の所属している「レーシック難民を救う会」は厚生労働省や日本眼科学会、消費者センターなど関係機関に被害レポートをまとめて送りました。レーシックで生活に深刻な被害が出た人々が、このレポートの作成に協力してくれました。

 

しかし、日本眼科学会は私たちの送ったレポートを無視しました。

 

そして厚生労働省はレポートを受け取ってはくれたのですが、そこからどのように対策を作っていくかについては非常に動きが遅いです。もう何年か経過してしまっていますが、具体的にどのように対策を行うつもりなのか、少なくとも私たちから見ると全く動きがないように見えます。

 

こんな状態になるまで、私は国と言うところはきちんとシステムが整っていて、不具合を報告すれば適切な対処を成してくれるだろうと考えていました。

 

そして日本眼科学会に対しても、「この人たちはレーシックのクリニックがガイドライン違反の手術を行っていたり、インフォームドコンセントを十分にしていないことを知らないから放置しているだけであり、手術に適していない希望者が手術されている現状を理解してくれれば、きっと何らかの手段を講じてくれる。自浄作用を持っているだろう」と信じていました。

 

しかし、実際は関係機関に被害を報告した患者は、事務局に

「こんなところにチマチマ電話なんかかけてないで弁護士でも雇って厚生労働省にでも行けばいいんですよ!」

と言われたりしていました。

 

この2機関だけではなく、被害を訴えた時「機能する」とされている期間の対応は、実はどれも似たり寄ったりだと思います。

 

実際、レーシック難民でこの種の「受け皿になってくれるはずの機関」に訴えています。こんな状態にされて訴えない人の方が少ないのではないかと思います。

 

しかしちゃんと機能した例は、私が知っている限りで、前衆議院議員の三谷議員が消費者庁に働きかけてくれたただ一件のみです。


20130924【レーシック手術に関する厚生労働省および消費者庁への申し入れに関する記者会見】 - YouTube

 

 

要するにその他の機関は私たちを「見てみぬふり」したのです。

 

レーシックの問題は私にある種の「悟り」を持たせてくれたと思います。

 

それはこんな悟りです。

  • 結局誰に助けを求めても、助けてくれる人はほんのわずか。もしくは存在しない。
  • 国家や業界団体の場合は、自己の立場を守ろうとする分、それが顕著である。患者よりも身内を守ろうとする圧力が働いている。
  • ポスターやCM、HPで宣伝される《困った時は、○○へ!》《大切な目を守るために》と言う言葉は有り得ないほど虚しい。
  • 結局、助かりたければ、自分で自分を助けるべく死に物狂いで努力するしかない。